オブジェクト指向のススメ 2

では、オブジェクト指向を業務で応用する場合はどうでしょうか。

オブジェクト指向の考え方を記述するUML図等は、組織定義にも使われます。これは業務分担の定義でよく使われる方式です。

業務の流れをスムーズにする仕組みづくりや、問題のハンドリングをどうすればよいか迷う際に、具体的な各部署の役割（オブジェクトの定義）に則って役割から問題の原因を捉え、解決するために手を加えるというのが良いかと思います。

4-1.　業務の定義・把握

業務の定義をオブジェクト指向で行う場合、下記の手順が簡単です。

①「誰」に何を依頼するかを書き出す

②依頼するときになんの情報を「誰」に伝える必要があるかを決める

①はオブジェクトの「動作」を定義することと同じで、②は”インタフェース”を定義することと同じです。依頼先は”動作”を主観にしてまとめていけば、自ずとどの部署（オブジェクト）がやるべきかはまとまってきます。

この誰になにを依頼するかを書き出す手法として、「UML」という図式の方法のうち「ユースケース図」という方法が使われます。

これを定義することで、「誰が何をやるか」「問題が起きたときは誰と話せばいいか」「わからないことは誰に聞けばいいか」「誰に仕事を依頼すればよいか」「どんな仕事がどうやって流れているか」が明確になってきます。

図：ユースケース図の例

②の依頼する時に連絡する情報は、依頼先が”動作”を実施するために必要な情報を指します。おべんちゃらとか接待で動作する依頼先（オブジェクト）は現実的ではありません。具体的に必要な情報を指します。

前述の車の例で言えば、エンジンがタイヤに仕事をさせるためには、「回転数」や「力」等の情報を連絡する必要があります。

これを明確にすることで、業務を依頼する際に「依頼するときには、なんの情報を伝えればよいか」が明確になります。また「不要な情報」も明確になります。

→不要な情報：前述のエンジンがタイヤに伝える必要最低限の情報が「回転数」と「力」であるとして、車のシートの材質や車を売る人の社内・社外の力関係は不要な情報です。